日本人の英語力

グローバルイングリッシュ社(本社:米カリフォルニア州)が2013年に発表した国別のBEI(ビジネス英語指数)を分析した調査結果によると、日本人の英語運用能力はアジア各国(ピンクでハイライト)のなかで最下位になっています。

このチャートから日本人の英語運用能力が世界的に見ても極めて低いことが読み取れます。

※国内に英語の非ネイティブスピーカーがいるためイギリスやアメリカなども調査対象に入っています。

順位BEI
1フィリピン7.95
2ノルウェー7.06
3オランダ7.03
4イギリス6.81
5オーストラリア6.78
6ベルギー6.45
7フィンランド6.39
8スウェーデン6.33
9インド6.32
10シンガポール6.28
11ブルガリア6.08
12スロベニア5.88
13マレーシア5.84
14マダガスカル5.73
15ルーマニア5.72
16カナダ5.71
17インドネシア5.57
18スイス5.51
19ポルトガル5.47
20デンマーク5.43
順位BEI
21香港5.39
22イスラエル5.37
23韓国5.28
24アメリカ5.23
25オーストリア5.23
26ハンガリー5.22
27ポーランド5.19
28フランス5.18
29ドイツ5.12
30イタリア5.10
31台湾5.08
32ウルグアイ5.03
33アラブ首長国連邦5.03
34中国5.03
35アルゼンチン4.92
36ベラルーシ4.91
37イラン4.85
38スロバキア4.83
39チェコ4.82
40アルメニア4.79
順位BEI
41エジプト4.74
42プエルトリコ4.72
43タイ4.62
44ベトナム4.61
45グアテマラ4.59
46オマーン4.54
47アルジェリア4.54
48アンゴラ4.49
49スペイン4.43
50日本4.29
51チュニジア4.20
52モザンビーク4.16
53カザフスタン4.16
54イラク4.10
55コスタリカ4.09
56パナマ4.08
57ウクライナ4.00
58モロッコ3.98
59コンゴ3.96
60ロシア3.95

国別の一人当たりの国民総所得

以下の表はIMF(国際通貨基金)が発表した国別の2019年一人当たりの国民総所得のリストです。

GDP(Nominal) per capita Ranking 2019

RankCountry/EconomyGDP per capita (Nominal)($)Growth
(%)
GDP
(Nominal)($)
Continent
2019times
to
world
diff2024Rank2019Rank
1Luxembourg113,1969.87132,70212.5669.4572Europe
2Switzerland83,7177.302948098,27620.76715.420Europe
3Macao SAR81,1527.08256582,5826-1.3255.1484Asia
4Norway77,9756.80317784,99541.93417.630Europe
5Ireland77,7716.7820495,67834.25384.933Europe
6Qatar69,6886.08808483,26351.97191.854Asia
7Iceland67,0375.85265069,699100.8223.92111Europe
8United States65,1125.68192676,25272.3521,4391North America
9Singapore point!63,9875.58112575,63280.55362.836Asia
10Denmark59,7955.22419272,32691.70347.239Europe
11Australia53,8254.70597060,369131.711,37614Oceania
12Netherlands52,3684.57145762,696111.77902.417Europe
13Sweden51,2424.47112662,109120.94528.924Europe
14Austria50,0234.36121959,477161.61447.727Europe
15Hong Kong SAR point!49,3344.3068859,506140.35373.034Asia
16Finland48,8694.2646659,480151.24269.745Europe
17San Marino47,2804.12158952,932190.791.591176Europe
18Germany46,5644.0671656,528180.543,8634Europe
19Canada46,2134.0335157,072171.551,73110North America
20Belgium45,1763.94103751,719201.21517.625Europe
21Israel42,8233.74235251,318213.13387.732Asia
22France41,7613.64106348,913241.252,7077Europe
23United Kingdom41,0303.5873045,935251.242,7446Europe
24Japan40,8473.5618350,637220.895,1243Asia

シンガポールと香港の躍進

2019年一人当たりの国民総所得の世界第1位はルクセンブルグの113,196ドル(日本円で約1,245万円)となっていますが、注目すべきはシンガポールが世界第9位で63,987ドル(日本円で約703万円)、香港が世界第15位で49,334ドル(日本円で約542万円)であるのに対し、日本の順位はシンガポールや香港よりも遥かに低く、世界第24位40,847ドル(日本円で約449万円)にすぎません。

具体的には日本はシンガポールより国民一人当たりの所得が約254万円、香港よりも約93万円低いことになります。いつの間にこのような差が生まれてしまったのでしょうか。

1980年代日本経済がまだバブルに沸いていたころ、欧米に本社を持つグローバル企業の多くはパシフィックリム(環太平洋)の拠点を東京に置いていました。が、日本経済のバブル崩壊と共にその拠点を香港に移し、さらにその後多くの多国籍企業がシンガポールに拠点を移しています。

2019年、シンガポールの
1人当たりの国民総所得:世界第9位
2019年、香港の
1人当たりの国民総所得:世界第15位

世界で通用する英語力の習得をサポート

貨幣の流通量が減った地域(日本)から他の地域に拠点を移すのは当然だったかもしれませんが、欧米の企業が東京ではなくシンガポールや香港にパシフィックリムの本社機能を移した理由は突き詰めると、前出のBEI(ビジネス英語指数)の表からも明らかなように、現地採用の社員と英語でスムーズにコミュニケーションを取れるかどうかが大きな要因となっていると言えるのではないでしょうか。

つまり「両国と日本のビジネスマンの英語運用能力の差」が結局はシンガポールや香港と日本の国民一人当たりの所得の差となっている証左ではないかと思われます。

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